バーチャルオフィス おすすめ10選

バーチャルオフィスを利用すれば事務所を借りるよりずっと格安で、しかも一等地の住所でオフィスを構えられます。
サービスによって会議室や法人登記の有無など、利用できる範囲が大きく異なることも特徴です。もちろん、どのサービスを選択するかで、月々の費用も変わってきます。
コスパよく利用できるおすすめのバーチャルオフィスを10社ご紹介します。

当サイトではアフィリエイトプログラムを利用してサービスを紹介しています。

リージャス

引用：リージャス公式サイト

『リージャス』は世界120ヵ国、4,000拠点を持ち、日本では東京・大阪・名古屋ほか全国に185拠点以上のワークスペースを展開しています。

バーチャルオフィスだけでなく、プライベートオフィス、シェアオフィスや貸し会議室、コワーキングスペースも運営しています。
バーチャルオフィスは、以下4つのプランから選択できます。

バーチャルオフィス・プラス：バーチャルオフィスのサービスに加え、個室オフィスを月5日まで利用可能。ビジネスアドレスや郵便物・電話の応対だけでなく、オフィスも利用したい方に最適なプラン。

バーチャルオフィス：メールボックス・プラスとテレフォンアンサリングを組み合わせたプラン。

メールボックス・プラス：国内外の一流ビジネスアドレスを貴社住所として利用可能。郵便物の受取り・ご指定先への転送などのサポートもあり。

テレフォンアンサリング：貴社専用の電話番号を利用可能。指定した電話番号への転送はもちろん、有料で受付スタッフが貴社名での電話代行並びにメールでの報告を行う。

• シンボルタワー、一等地での法人登記が可能
• 会議室・テレビ会議室などを割引で利用できる
• 電話応対、郵便物の取り扱いをアウトソーシングできる
• 4つのプランから選択可能

リージャス公式サイトはこちら ＞

レゾナンス

引用：レゾナンス公式サイト

『レゾナンス』は、関東エリア（浜松町、銀座、渋谷、青山、新宿、日本橋、恵比寿、秋葉原、横浜）で展開している格安バーチャルオフィスです。住所貸しのみのプランであれば、月額990円から利用できます。

レゾナンスは2016年にバーチャルオフィスサービスを開始しており、業界最安値に常にチャレンジし続けることでユーザーを獲得し、利用社数は14,000社を突破しています。

転送電話や電話秘書、フリーダイヤルなどのオプションが10種類以上あるので、事業の成長にあわせて様々なサービスを利用できます。また、レゾナンス会員であれば、貸し会議室を格安の1,100円/時で利用できます。

• 都内で業界最安値のバーチャルオフィス
• 月額990円で法人登記可能
• 会員専用サイトで郵送状況がリアルタイムでわかる
• メガバンクの紹介制度がある
• 格安で会議室を利用できる
• 全店舗貸会議室あり

レゾナンス公式サイトはこちら ＞

DMMバーチャルオフィス

引用：DMMバーチャルオフィス公式サイト

『DMMバーチャルオフィス』では、渋谷や銀座、横浜、梅田、名古屋、福岡天神の住所をレンタルできます。洗練された外観のオフィスビルなので信用力も抜群です。

DMMならではの特徴は、郵便物の転送や処分、固定電話やFAXの受信などがスマホやPCで完結するサービスの提供です。

最大の強みは、住所貸し出し+郵送物転送（週1転送）のプランであれば、月額660円(税込)で利用できる点です。

• 住所貸し出し+郵送物転送プランはリーズナブル
• 郵便物は写真で確認できる
• ネットショップ事業を営む事業者におすすめ
• 駅チカ&法人登記可能

DMMバーチャルオフィス公式サイトはこちら ＞

NAWABARI

引用：NAWABARI公式サイト

『NAWABARI』は、目黒区に拠点を持つ格安のバーチャルオフィスです。

住所のレンタルだけでなく、郵便物転送や電話転送などのサービスがついて月額1,100円(税込)で利用できます。また、通常のバーチャルオフィスでは5,000円ほどかかる初期費用が無料です。

法人登記用の住所をレンタルしたい方は、ビジネスプラン(1,650円/月〜)を利用しましょう。

• 目黒区の住所をレンタルできる
• 初期費用無料、月額1,100円/月〜利用できる
• レンタルアドレス、電話要件転送、郵便物受け取りサービス料込み
• 法人登記は別途オプション利用料がかかる
• ネットショップ開業におすすめ

NAWABARI公式サイトはこちら ＞

ワンストップビジネスセンター

引用：ワンストップビジネスセンター公式サイト

『ワンストップビジネスセンター』は、全国で40店舗以上展開しているバーチャルオフィスです。青山や麻布十番、銀座といった都内一等地の住所利用はもちろん、北は札幌、南は福岡まで店舗を保有しています。

地方に拠点があるバーチャルオフィスの絶対数が少ないため、地方で法人登記したい方におすすめです。

また、ワンストップビジネスセンターではHPや名刺の作成、登記代行、資金調達のアドバイスも行っており、創業から間もない起業家にも最適です。

30日間の返金保証や20代・女性・シニア・障がい者の方向けに特別割引プランがあるなど、料金面でも良心的です。

• 全国で40店舗以上展開しているバーチャルオフィス
• 地方で法人登記したい方にもおすすめ
• メガバンクの紹介制度がある
• 初期費用が割高
• 最短即日で利用可能

ワンストップビジネスセンター公式サイトはこちら ＞

GMOオフィスサポート

引用：GMOオフィスサポート公式サイト

『GMOオフィスサポート』はフリーランスやスタートアップ経営者を対象に、法人登記可能な住所レンタルや郵便物転送などのサービスを提供してくれます。

東証プライム上場グループが運営する信頼性が高いサービスであり、東京(9拠点)、神奈川(横浜)、大阪(梅田/心斎橋)、愛知(名古屋)、兵庫(神戸)、福岡(博多/天神)の一等地住所をオフィス住所として利用できます。住所利用のみであれば、月額660円です。

特徴は、「法人登記が業界最安」「郵便物の到着・発送はLINEで通知」「オフィスが洗練されている」点です。

• 東証プライム上場企業のグループ会社の運営
• GMOあおぞらネット銀行と提携しており、法人口座の開設がスムーズ
• ネットショップ・副業用の 住所表記に利用可能
• 自宅住所を公開せずに 郵便物等を受け取れる
• 初年度6ヶ月無料

GMOオフィスサポート公式サイトはこちら ＞

Karigo

引用：Karigo公式サイト

『Karigo』は、全国に60店舗以上展開しているバーチャルオフィスです。北は北海道、南は沖縄、さらに海外ではアメリカにも店舗があります。

Karigoでは、住所貸しと荷物受取が使えるシンプルなホワイトプランを始め、電話転送や電話代行などオーソドックスなサービスが揃っています。

引用：Karigo公式サイト

料金は相場と比較して標準的であり、西麻布、銀座、渋谷、代官山、南青山、赤坂、日本橋、世田谷区、上目黒など、都内一等地の住所を利用できます。

登記代行も安く請け負っており、これから法人登記をされる起業家にもおすすめのバーチャルオフィスです。

• 全国で60店舗展開しているバーチャルオフィス
• 地方で法人登記したい方にもおすすめ
• アメリカでも拠点を構えている
• 料金はやや高め
• 全国60拠点

Karigo公式サイトはこちら ＞

ユナイテッドオフィス

引用：ユナイテッドオフィス公式サイト

『ユナイテッドオフィス』は、法人登記はもちろんのこと、貸会議室の提供や銀行口座の開設サポートも行なっています。

オフィスの拠点は銀座、日本橋、表参道、南青山、虎ノ門、渋谷、新宿、池袋などの都心一等地で、2,310円(税込)/月〜利用できます。

また、郵便物を受取ると36時間以内にその内容をメールで通知する報告サービス、郵便物の転送、電話転送・03発信、共用FAX番号の貸出し、FAXの送受など、各種サービスも充実しています。

オプションで会社設立手続きを5,000円で行ってくれるので、これから法人登記をしたい方におすすめです。

• 都心一等地の住所で法人登記できる
• 2,310円(税込)/月〜とリーズナブル
• 累計利用者数6,500名以上の実績
• 都内以外に拠点がない
• 東京一等地の拠点

ユナイテッドオフィス公式サイトはこちら ＞

ナレッジソサエティ

引用：ナレッジソサエティ公式サイト

『ナレッジソサエティ』は千代田区の九段下駅から徒歩30秒のシェアオフィスで、バーチャルオフィスのサービスも提供しています。

しっかりとした入居審査があり、法人口座の開設保証まである点が強みです。

入居審査には代表者との面談があり、他のバーチャルオフィスと比較すると入居審査が厳しめです。その分、犯罪利用されるリスクもありませんし、フリーランスや起業家をしっかりサポートしてくれます。

入会金は16,500円なので他社と比較すると初期費用は高いですが、大手銀行名が入った都内のビルを月額4,950円で借りられるのは魅力的ですね。

• メガバンクの開設保証サービス付き
• 郵便物を無料転送（月に1回）
• 22時までスタッフが常駐
• 拠点は一店舗だけ
• 半年間は解約できない
• 法人登記費用無料

ナレッジソサエティ公式サイトはこちら ＞

京都朱雀スタジオ

引用：京都朱雀スタジオ公式サイト

『和文化推進協会』は、日本を拠点に活動する作家、クリエイター、アーティスト、職人等を支援する活動を行なっています。

その活動の一環で、2021年にJR梅小路京都西駅で運営する『京都朱雀スタジオ』の住所と電話番号を借りることができるバーチャルオフィスを開始しました。

他社のバーチャルオフィスとは違い、営利の追求を目的としていないので、月550円(税込)と業界最安の料金設定でバーチャルオフィスを提供しています。

• 月額料金550円で業界最安値
• 住所は京都府京都市
• 初年度無料
• 法人登記は別途オプション料金(月額550円)がかかる

京都朱雀スタジオ公式サイトはこちら ＞

バーチャルオフィスの失敗しない選び方

バーチャルオフィスを選ぶにあたっての重要ポイントをお伝えします。

高すぎる費用に注意

予算以内におさまっているかどうか、費用をチェックしましょう。

初期費用や月額料金などすべてを合算し、総合的に確認するのがポイント。

初期費用を安くおさえられても、オプション料金や月額費用が高くなるケースもあります。

サービス内容によっても変わりますが、月額料金は1万円程度の場合が多いです。

月額料金の相場を参考に、初期費用やオプションサービスを比較しましょう。

できるだけ低コストで利用するなら、格安バーチャルオフィスの利用を考えてみましょう。

自宅もしくは最寄駅に近い立地が望ましい

バーチャルオフィスのエリアを確認してください。

最寄駅からのアクセスを踏まえ、実際の立地を見て選ぶのが重要です。

ブランディングや商談目的で利用する場合は、都内の一等地を借りられるかチェックしましょう。

バーチャルオフィスの拠点数が多いほど、利用できる住所やレンタル会議室の選択肢が増えます。

海外まで拠点を広げる予定がある場合は、対応しているバーチャルオフィスを選びましょう。

自分が求めるサービスの提供があるか

自分の目的に合ったバーチャルオフィスを選びましょう。

バーチャルオフィスのおもなサービス内容は以下のとおりです。

• 電話転送
• 専用FAX
• 電話秘書
• 郵送物発送
• 印刷業務
• 会議室のレンタル

バーチャルオフィスによって各サービスの料金が異なります。

オプションを増やしすぎるとコストが高くなるケースも。

必要なオプションだけ選び、ランニングコストを抑えましょう。

バーチャルオフィスのメリット

バーチャルオフィスのメリットについて見てみましょう。

自宅の住所を公開せずに済む

個人事業主や法人の場合、Webサイトやパンフレットなどで不特定多数に住所を公開する機会があります。

事業所の固定費を抑えるために自宅を住所とすることもできますが、プライバシーの侵害を恐れる人もいるでしょう。

バーチャルオフィスを利用して住所を登録すると、住所を別の場所としながら自宅で仕事が可能です。

自宅に営業や勧誘のチラシが来ることもないので、落ち着いて仕事ができます。

事業を開始すると、集客のためにWebサイトやGoogle Mapなどで住所を公開することが多くなります。

自宅を登録すると必然的にバレてしまうので、バーチャルオフィスの利用がおすすめです。

一等地のオフィスを利用できる

バーチャルオフィスを利用すれば、一等地のオフィスを利用できます。

都内で言えば、新宿区や港区などです。

業界によっては、都内の一等地である場合と地方の住所である場合で集客に大きな差が出ます。

例えば、IT関係の仕事は都内に集中しているので、一等地を住所とするだけでビジネスチャンスが大きく広がります。

本来、一等地のオフィスを直接利用するとなると月4万円以上の料金を支払わなければなりません。

バーチャルオフィスなら、月額数千円から一等地の住所が利用可能です。

支出を抑えられる

バーチャルオフィスは、レンタルオフィスやシェアオフィスを借りるよりも圧倒的に安価です。

都内でも月額数千円から立地の良いオフィスを借りられます。

住所の利用だけなら、都内でも月1,000円台から利用可能です。

わざわざ住所のためにレンタルオフィスを選ぶなら、バーチャルオフィスを利用しましょう。

郵便の転送や名刺の作成などを必要に応じて利用することで、無駄なコストも削減できます。

経費に計上できる

個人事業主や法人の場合は、バーチャルオフィスの利用にかかる費用を経費として計上できます。

仕事場が自宅でも、バーチャルオフィスを契約していれば経費として計上可能です。

郵便物転送や名刺作成などバーチャルオフィスのサービスなら、全て経費にできます。

法人登記できる

バーチャルオフィスの住所や電話番号は、法人登記に利用できます。

法人登記では、代表者名、住所、電話番号を登録しなければなりません。

バーチャルオフィスを利用する場合、実際に仕事をする事業所とは異なっていても、その住所を法人登記に使えます。

電話番号転送サービスを契約しておけば、バーチャルオフィスにかかってきた電話を転送して受け取ることもできます。

実際の事業所を借りられなくても、バーチャルオフィスを利用すれば法人として事業を行うのに問題ありません。

バーチャルオフィスでは、法人用の銀行口座も作れるのがメリットです。

引っ越しても住所変更不要

バーチャルオフィスを利用していれば、引っ越ししても住所変更は不要です。

本来であれば、個人事業主や法人は引っ越しで住所が変わると税務署や法務局に住所変更の届出を提出しなければなりません。

法人の場合は、労働基準監督署や郵便局、警察署などさらに様々な場所に届出を出す必要があります。

しかしバーチャルオフィスなら、これまで通りサービスを継続して利用可能なため、手間がかかりません。

賃貸の場合は法人登記をするための手数料もかかるので、コストの削減にもつながります。

バーチャルオフィスのデメリット

バーチャルオフィス利用時は以下の点に注意しましょう。

後悔しないため、バーチャルオフィスを契約する前にチェックしてください。

必要なサービスを見極めないと費用が嵩む

バーチャルオフィスを利用する際には、必要であるサービスをしっかりと見極めましょう。

住所や電話番号の貸し出しの他に、電話転送や会議室利用など多くのサービスがあります。

利用料金を固定費や経費に計上できますが、費用であることに変わりはなく、事業運営における大切な出費です。

サービスにこだわりがなければ、最低限のプランにオプションとして付け足せるバーチャルオフィスを利用しましょう。

できるだけコストを抑えたい人は、格安バーチャルオフィスの利用がおすすめです。

自宅と近い場所を選ばないと不都合が生じる

バーチャルオフィスは自宅から近い場所を選びましょう。

自宅から遠いと、郵便物の受け取りに時間がかかるからです。

事務所に郵便物が届くのに時間がかかれば、送り主側がキャンセルする可能性も。

郵便物は在庫となり在庫管理のコストがかかっていまします。

会議室の利用なら、自宅から遠いバーチャルオフィスを選ぶと会議のたびにわざわざ遠出しなければなりません。

地方で事業をするなら、都会の一等地を住所とするよりも地元の住所を選んだ方が信頼されやすいです。

都内近郊でなければ、自宅から近いバーチャルオフィスを選ぶのがおすすめです。

MEO対策ができない

バーチャルオフィスを利用するなら、MEO対策は諦めなければなりません。

登録している住所が本来の活動拠点と異なるからです。

MEO対策とは、インターネット上の地図(Map)における事業所情報を広く知ってもらうための施策のこと。

Google Mapには様々な事業所が登録されており、クリックすると事業所の基本情報が確認できます。

例えば静岡に活動拠点がありバーチャルオフィスを渋谷の住所としているなら、Google Mapには渋谷の事業所が表示されます。

MEOはインターネット上における集客の強力な武器ですが、それ以外の集客方法を考える必要があります。